ZPG 社という名前はすぐに思い浮かばなくても、同社の所有・運営する 18 のデジタル ブランドについては今後耳にする機会があるかもしれません。2007 年の設立当時は Zoopla 社という名称でしたが、今や同社は不動産調査だけでなく、幅広い事業を手掛ける企業へと成長しています。uSwitch 社、Money 社、PrimeLocation 社など、多数の企業を過去 10 年間で買収した ZPG 社は、大手サービス プロバイダとして、不動産や住居に関する消費者の意思決定を支援しています。
合併が度重なる環境下でも高い社員エンゲージメントを維持
ZPG 社は他社の買収を重ねることで急速に成長を遂げてきました。しかし状況が絶え間なく変化することで、新たに同社に加わった社員と以前から在籍している社員との間で互いに不信感を募らせることは珍しくありません。複数の異なる文化を調和的に統合するには、人財が何を感じ、どのような問題が発生しているのかを明確に把握する必要があります。そこで、ZPG 社の最高人財責任者を務める Lorraine Metcalf 氏が率いる人事部門は、人財の意見や問題点を明らかにするため、主要なエンゲージメント プラットフォームとして Workday Peakon Employee Voice を導入することを決めました。
ZPG 社は「画一的」な方法では社員エンゲージメントを改善できないと考えています。代わりに同社は、社員フィードバックから得たリアルタイム インサイトを活用し、社員が不満を感じる主要原因を特定して、状況に即したソリューションを構築しています。そうすることで、人事部門チームは重視すべき問題に注力することが容易になります。一方社員は、提供したフィードバックによって組織に変化が生じることで、自身が意思決定プロセスに関与していると強く感じることができます。
買収を進める際は、同僚が意見を表明できる場を提供し、彼らの意見に耳を傾けることが非常に重要だと考えています。企業の変化は人財にさまざまな感情をもたらすからです。
最高人財責任者
変化を起こせるデータをマネージャに提供する
優れたエンゲージメント戦略を策定するためには、企業文化を的確に把握し、アクション プランを明確化する必要があります。この目標を達成することは容易ではありません。ZPG 社のように多数の個別ブランドを管理している場合は特にそうです。そのため、Metcalf 氏が率いる人事部門はマネージャ ダッシュボードを幅広く活用し、各チームのリーダー層がメンバーのエンゲージメント状況を正確に把握できるようにしています。これにより、チーム間でフィードバックをやり取りする際に生じるコミュニケーションの障壁を取り除くことができます。一方現場のマネージャは、イニシアチブを効果的に特定・導入しやすくなります。
ZPG 社の人事チームは現在、マネージャとの連携を効率的に行っています。マネージャ自身は、的確な意思決定を行う能力が強化されたと感じています。これまで ZPG 社のチーム リーダーは、限られたデータに基づいて人財関連の意思決定を行うことが少なくありませんでした。有機的買収担当ディレクターを務めている Lukasz Zelezny 氏は、同社に 6 年以上在籍していますが、従来の調査ツールを使用していた頃は、アクションにつながるフィードバックを収集することに苦慮していました。現在はチームのニーズに応えるために必要なデータを確保し、新しいイニシアチブに対する反応をリアルタイムに把握しています。
はるかに多くのインサイトを取得できるようになったため、よりデータドリブンな意思決定が可能になりました。
社員エンゲージメント責任者
一般的なアプローチだけでは社員エンゲージメントを改善できない
一般的なイニシアチブを導入するだけでは、社員エンゲージメント戦略を成功させることはできません。チームを取り巻く問題を十分に把握する必要があります。複数の異なるブランドを管理する必要がある場合や、オフィスが複数の場所に分散されている場合は特にそうです。ZPG 社は信頼できるデータと状況に即したインサイトをマネージャに提供することで、社員エンゲージメントを全社的に向上させています。
Workday がなかったら、当社は現在も一般的なアプローチを使用して社員エンゲージメントの改善に取り組んでいただろうと思います。そして効果的な成果を達成することはなかったでしょう。
CFO
複数の企業や文化を統合することは容易ではありません。ZPG 社は Workday Peakon Employee Voice を導入して必要なインサイトを取得することで、社員のエンゲージメント、生産性、満足度を全社規模で維持しています。これは ZPG 社が社員の離職率や、過剰採用がもたらす財務上の影響を懸念することなく、ビジネスの成功に向けて継続的に注力できることを意味します。