ニュースリリース

本リリースの有効日と発信地(現地時間)
2021 年 6 月 15 日・日本発

三井化学、Workday HCM 導入で、適所適材を実現する
グループ統合型人材プラットフォーム構築へ

組織・人材情報の可視化と発信力強化を通し従業員エンゲージメント向上及びステーク ホルダーとの対話強化を目指す

企業向けクラウド型財務人事アプリケーションプロバイダ大手のワークデイ株式会社(本社:東京都港区 以下、ワークデイ)は、三井化学株式会社(本社:東京都港区 以下、三井化学)が、ワークデイが提供する人財マネジメントプラットフォーム「Workday Human Capital Management(以下、「Workday HCM」)」を、グループ・グローバルレベルで導入することを発表しました。

現在、企業組織においては、迅速かつ柔軟な人財活用に対するニーズがますます高まっています。Workday HCM は、この不確実で常に変化するビジネス環境に対応できるよう、必要なインサイト、アジリティ、エクスペリエンスを単一のシステムで提供する人財管理ソリューションです。Workday HCM では、人的資源に関するデータを一元的、かつ視覚的にわかりやすいインターフェースで管理できるため、従業員の人事関連データを基にした迅速な意思決定をそのまま経営戦略に活用できるほか、将来的な人財戦略やビジネスの変化・成長に合わせて、アナリティクスやプランニングなど最適な機能拡張を行うことができます。

今回導入を発表した三井化学は、日本を代表する総合化学メーカーであり、地球環境との調和の中で、材料・物質の革新と創出を通し高品質な製品とサービスを顧客に提供し広く社会に貢献することを企業グループ理念に様々な事業を展開しています。同社は、Workday 導入で、グループ内における組織 (職務、ケイパビリティ/資質、報酬等) ・ タレント情報 (専門/志向性、経験、多様性等) の更なる可視化を通し、グループ・グローバルレベルにおける適所適材の人材配置を進めます。また、組織人材情報を開示することで投資家などのステーク ホルダーとのより積極的な対話の実現を目指しています。ワークデイは、三井化学の当該変革を支援してまいります。

三井化学の Workday 導入決定は、同社の長期経営計画推進において重要な位置を占める人事戦略施策の一環であり、Workday HCM の導入により、グローバル規模でのグループ統合型プラットフォームが構築され、より進化した人材マネジメントへの移行が期待されます。三井化学の小野真吾グローバル人材部長に、8月24日に開催されるワークデイ主催の年次カンファレンス「Workday Elevateデジタルエクスペリエンス2021」に登壇頂き、Workday導入の背景と目的についてご説明いただきます。

 

三井化学株式会社
専務執行役員
安藤嘉規 氏

「三井化学は、『Challenge , Diversity , One Team』 の3つをコア・バリューとして掲げているように、Diversity を尊重する企業文化の中、国籍・性別を問わず、様々な個性を持った従業員が活躍しています。Workday HCM の導入により、グローバル規模でのグループ統合型人材プラットフォームを構築し、社内外のステークホルダーとタイムリーな対話を通し、①人材の獲得・育成・リテンション、②従業員エンゲージメント向上、③グループ経営強化といった、人材戦略上の優先課題に対し、より効果的に対応し、長期経営計画達成を目指します」
*三井化学人材マネジメント方針: https://jp.mitsuichemicals.com/jp/sustainability/society/employee/index.htm

 

ワークデイ株式会社
エグゼクティブ・プレジデント兼日本担当ゼネラルマネージャー日本法人社長
正井拓己

「Workday HCM は、経営戦略として人財の最適な活用を掲げている組織において、従業員の能力やエンゲージメントを最大限に高めることができる人財プラットフォームです。組織力を強化し、従業員一人ひとりが成長できる三井化学様の人財変革と長期経営計画をワークデイが力強く支援していきます。」

  

Workday, Inc.(米国ワークデイ)について

米国ワークデイはクラウド型財務人事用エンタープライズ アプリケーションプロバイダです。2005 年に設立された米国ワークデイは、世界最大規模の企業、教育機関、官公庁などの組織で使用されることを念頭に設計されたヒューマンキャピタルマネジメント(HCM)、ファイナンシャルマネジメント、ビジネスプランニング、および分析用アプリケーションを提供しており、中規模企業からフォーチュン 50 社にランクインする大企業まで幅広い組織が導入しています。

英語版ウェブサイト: http://www.workday.com/
日本語版ウェブサイト: http://www.workday.com/jp/

  

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